グローバルワークプレイス評価
私たちは9か国のデスクワーカーを対象に調査を行いました。その結果をご紹介します。
オフィス勤務という形態は戻ってきたが、引き続き柔軟性は維持されている
回答者の49%は、完全なオフィス勤務ポリシーを採用する企業に勤めています。回答者の37.4%は、ハイブリッドな働き方ポリシーを採用している企業で働き*、13.6%は完全なリモートワークポリシーを採用している企業で働いています。
*このグループは、依然として毎週ほぼ半分の時間がオフィス勤務です。
完全なリモート勤務を採用している企業の多くは3か国に集中している
完全なリモートワークポリシーを採用する企業に勤務している回答者は世界的に最も少ないものの（わずか13.6%）、これらの企業はカナダ、英国、米国のいずれかに本社を構える割合が最も高くなっています。
長い通勤時間は従業員をオフィス勤務から遠ざける要因ではない
通勤時間の長さは、ハイブリッドな働き方ポリシーの労働者が、週に何日オフィス勤務をするかを決めるうえで重要な要素ではありません。オフィス勤務のそれぞれの時間は、オフィスまで通勤15分以内の労働者が週平均2.59日であるのに対し、通勤に60分以上かかる労働者は週平均2.25日とわずかに少ないだけという結果です。
勤務形態に関するポリシーは業界によって異なる
完全なオフィス勤務ポリシーを採用する割合が最も高い業界としては、医療および社会福祉（57.3%）、小売（59.5%）、製造（59.2%）が挙げられます。完全リモートまたは柔軟な働き方ポリシーを採用する割合が最も高い業界には、プロフェッショナルサービス（66.6%）、金融および保険（64.2%）、情報サービス（54.6%）が含まれます。
数字の裏側
MillerKnollでは、米国、カナダ、メキシコ、オーストラリア、日本、ブラジル、インド、ドイツ、英国のデスクワーカー4,815名を対象に調査を行い、グローバルワークプレイス評価を実施しました。調査は2023年8月2日～8月22日に実施され、参加者は現在のワークプレイスのさまざまな要素を5段階で評価しました。
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